電気工事や電気設備の点検で行われる代表的な測定の一つが「絶縁抵抗測定」です。
電線や電気機器は、電気が本来流れるべき経路以外へ漏れないように絶縁されています。しかし、経年劣化や水分、汚れ、配線の損傷などによって絶縁性能が低下すると、漏電や感電、電気火災につながるおそれがあります。
こうした事故を防ぐために、電路や電気機器の絶縁状態を確認するのが絶縁抵抗測定です。
絶縁抵抗は「メガー」と呼ばれる絶縁抵抗計を使用して測定します。また、低圧電路については電気設備に関する技術基準を定める省令で絶縁抵抗値の基準が定められているため、測定値が基準を満たしているか確認することも重要です。
本記事では、絶縁抵抗測定を行う目的や基準値、メガーの仕組み、基本的な測定手順から、測定時の注意点までわかりやすく解説します。
「現場写真や点検記録がバラバラに管理されている...」「工事ごとの報告書作成に時間がかかっている...」
そんな建設業のお悩みをクラフトバンクが解決します。経営改善・業務効率化・DX推進・採用強化、その他お困り事なんでもお気軽にご相談ください。
絶縁抵抗測定とは
絶縁抵抗測定とは、電線や電気機器などの絶縁性能を確認するために、絶縁体を介して流れる電流の流れにくさを測定する作業です。
絶縁抵抗値は「Ω（オーム）」で表され、一般的には「MΩ（メガオーム）」という単位が使用されます。
絶縁抵抗値が高いほど電気が漏れにくく、絶縁状態が良好であることを示します。反対に、抵抗値が低下すると漏れ電流が流れやすくなり、漏電や感電などのリスクが高まります。
絶縁抵抗測定では、一般的に絶縁抵抗計を使用して直流電圧を印加し、その際に流れる電流から絶縁抵抗値を確認します。
絶縁抵抗測定を行う目的
絶縁抵抗測定を行う主な目的は、電気設備の絶縁状態を確認し、漏電や感電などの事故を未然に防ぐことです。
電線や機器の絶縁部分は、設置直後は正常であっても、時間の経過とともに性能が低下することがあります。
絶縁性能が低下した状態で設備を使用し続けると、本来流れるべきではない場所へ電流が流れる可能性があります。
そのため、電気設備の施工時や点検時などに絶縁抵抗を測定し、安全に使用できる状態であるかを確認します。
日置電機の技術資料でも、絶縁不良による漏電が火災や感電事故につながる危険があるため、絶縁抵抗試験は保安管理上重要な測定項目とされています。
絶縁抵抗が低下する原因
絶縁抵抗が低下する主な原因には、経年劣化や湿気、汚れ、配線の損傷などがあります。
電線を覆う絶縁被覆や電気機器内部の絶縁材料は、長期間の使用によって少しずつ劣化します。
また、雨水や結露などによって水分が侵入すると、絶縁性能が低下することがあります。
ほかにも、
- ケーブルや配線の傷
- 高温による絶縁材料の劣化
- ほこりや油などの付着
- 配線接続部分の損傷
- 電気機器内部への水分の侵入
などが絶縁低下の原因となります。
絶縁抵抗値が以前より大きく低下している場合は、単に測定値だけを確認するのではなく、設備や配線の状態も確認することが重要です。
絶縁抵抗と接地抵抗の違い
絶縁抵抗と接地抵抗は、どちらも電気設備の安全性を確認するための抵抗値ですが、測定する目的が異なります。
絶縁抵抗は、電線や機器から大地などへ不要な電流が流れないように、絶縁状態を確認するためのものです。
一方、接地抵抗は、漏電などが発生した際に電流を安全に大地へ逃がすための接地設備について、大地との間の抵抗を確認するものです。
項目 | 主な目的 |
絶縁抵抗 | 不要な場所へ電気が流れないか確認する |
接地抵抗 | 異常電流を大地へ安全に流せるか確認する |
「電気を漏らさないための性能」を確認するのが絶縁抵抗、「漏れた電気を安全に逃がすための性能」を確認するのが接地抵抗と考えるとわかりやすいでしょう。
絶縁抵抗測定が必要な理由
絶縁性能の低下を放置すると、漏電だけでなく感電や火災など重大な事故につながる可能性があります。
そのため、電気設備を安全に使用するには、定期的に絶縁状態を確認することが重要です。
ここでは絶縁抵抗測定が必要とされる主な理由を解説します。
漏電や感電を防止するため
絶縁抵抗測定が必要な理由の一つは、漏電や感電を防ぐためです。
通常、電流は電線内部など決められた経路を流れます。
しかし、絶縁被覆の破損や機器内部の劣化によって絶縁性能が低下すると、金属製の筐体など本来電気が流れない部分へ電流が流れる可能性があります。
人がその部分に触れれば、人体を通じて電流が流れ、感電事故につながるおそれがあります。
絶縁抵抗を測定して絶縁状態の異常を早期に発見することで、こうした事故を未然に防ぎやすくなります。
電気火災を防止するため
絶縁不良による漏電は、電気火災の原因になる場合もあります。
絶縁性能が低下した部分から電気が漏れると、周囲の材料や設備に電流が流れ、発熱することがあります。
その状態を放置すれば、周囲の可燃物などに着火する可能性があります。
特に長期間使用している設備や湿気の多い場所に設置された設備では、絶縁状態の変化に注意が必要です。
絶縁抵抗測定によって設備の状態を確認し、異常があれば早めに修理や交換を行うことが火災リスクの低減につながります。
電気設備の劣化や異常を把握するため
絶縁抵抗測定は、電気設備の劣化を把握するためにも活用されます。
絶縁性能は設備の使用期間や環境によって変化します。
一度の測定結果だけでなく、過去の測定値と比較することで、絶縁抵抗値が徐々に低下している設備を把握できます。
基準値を満たしている場合でも、以前より大きく低下しているのであれば、絶縁材料の劣化が進んでいる可能性があります。
測定結果を継続して記録し、設備ごとの変化を確認することで、故障や事故が発生する前に点検や交換を検討しやすくなります。
絶縁抵抗測定の基準値
低圧電路の絶縁抵抗値については、「電気設備に関する技術基準を定める省令」第58条で基準が定められています。
基準値は電路の使用電圧と対地電圧によって異なります。
参考：e-Gov法令検索「電気設備に関する技術基準を定める省令 第58条」
なお、これらは低圧電路の絶縁性能について定められた基準です。機器や設備によって別途基準が設けられている場合もあるため、メーカーの仕様や関連規格も確認する必要があります。
対地電圧150V以下の場合
使用電圧が300V以下で、対地電圧が150V以下の場合の絶縁抵抗値は、0.1MΩ以上と定められています。
対地電圧とは、接地式電路では電線と大地との間の電圧を指します。一般的な100V回路などが該当します。
なお、0.1MΩはあくまで法令上求められる最低限の絶縁性能です。
測定値が基準値に近づいている場合は、過去の測定結果や設備の状態も確認し、絶縁劣化が進んでいないか注意する必要があります。
使用電圧300V以下の場合
使用電圧が300V以下で、対地電圧が150Vを超える場合の絶縁抵抗値は、0.2MΩ以上とされています。
200V系の電路などでは、この区分に該当する場合があります。
ただし、絶縁抵抗値の判定では「使用電圧」だけでなく「対地電圧」も確認することが重要です。
設備の電圧条件を確認したうえで、該当する基準値と測定結果を比較しましょう。
使用電圧300Vを超える場合
使用電圧が300Vを超える低圧電路では、0.4MΩ以上の絶縁抵抗が必要です。
使用電圧が高くなるほど、絶縁不良が発生した際の危険性も高まります。
そのため、設備の使用電圧を正しく把握し、適切な基準で判定する必要があります。
なお、高圧・特別高圧の電路については、低圧電路と同じ0.1MΩ・0.2MΩ・0.4MΩの基準をそのまま使用するわけではありません。
経済産業省の技術基準解釈でも、高圧・特別高圧では絶縁抵抗試験だけで十分な信頼性を確認することが難しいため、絶縁耐力試験などによって絶縁性能を確認する考え方が示されています。
絶縁抵抗測定に使用するメガー（絶縁抵抗計）とは
絶縁抵抗測定に使用する測定器が「絶縁抵抗計」です。
現場では「メガー」や「メガ」と呼ばれることもあります。
絶縁抵抗計は、測定対象へ一定の直流電圧を印加し、その際に流れる電流から絶縁抵抗値を求めます。
絶縁抵抗はMΩ単位の大きな抵抗を測定するため、一般的なテスターとは異なる測定器を使用します。
メガーの仕組み
メガーは、測定対象へ直流電圧を印加し、流れる微小な電流を測定することで絶縁抵抗値を求めます。
基本的にはオームの法則である、 抵抗＝電圧÷電流 の関係を利用しています。
絶縁状態が良好であれば流れる電流は少なく、絶縁抵抗値は高くなります。
反対に絶縁性能が低下して電流が漏れやすくなると、絶縁抵抗値は低くなります。
測定時には対象によって数十Vから1,000V程度の直流電圧を印加する場合があるため、取り扱いには十分注意が必要です。
テスターとの違い
メガーとテスターでは、主に測定対象となる抵抗値と測定方法が異なります。
一般的なテスターには抵抗測定機能がありますが、主に配線の導通確認や電子回路など比較的小さな抵抗値を測定するために使用します。
一方、メガーはMΩ単位の非常に大きな絶縁抵抗を測定するための測定器です。
また、メガーでは測定対象へ一定の試験電圧を印加して絶縁状態を確認します。
そのため、単純に「抵抗値を測れるからテスターでも代用できる」というものではありません。
絶縁性能を確認する場合は、目的に合った絶縁抵抗計を使用しましょう。
測定電圧（レンジ）の選び方
絶縁抵抗計には、125V、250V、500V、1,000Vなど複数の測定電圧を選択できる製品があります。
測定電圧は、対象となる電路や電気機器に合わせて設定する必要があります。
JIS C 1302の解説をもとにした日置電機の資料では、主な使用例として以下が示されています。
定格測定電圧 | 主な使用例 |
100V・125V | 100V系低圧電路、制御機器など |
250V | 200V系低圧電路など |
500V | 600V以下の低圧電路・機器など |
1,000V | 600Vを超える回路・機器など |
ただし、測定対象によってメーカーが指定する試験電圧がある場合があります。
必要以上に高い電圧を印加すると、電子機器などを損傷する可能性があるため、測定対象の仕様や絶縁抵抗計の取扱説明書を確認してレンジを選択しましょう。
メガーを使った絶縁抵抗測定のやり方
絶縁抵抗測定では、測定対象へ試験電圧を印加するため、安全を確保して正しい手順で作業する必要があります。
一般的には、
電源遮断 → 無電圧確認 → メガー接続 → 測定 → 記録 → 放電 → 復旧
という流れで実施します。
ただし、実際の測定方法は設備や使用する絶縁抵抗計によって異なります。
ここでは基本的な流れを解説します。
①電源を遮断して無電圧を確認する
最初に、測定する回路や電気機器の電源を遮断します。
絶縁抵抗測定は、原則として停電した状態で行います。
ブレーカーなどを切っただけで判断するのではなく、検電器や測定器を使って測定対象が無電圧であることを確認しましょう。
②メガーのアース側を接地する
無電圧を確認したら、絶縁抵抗計のアース側のリードを接続します。
大地に接地されている設備を測定する場合は、接地側へEARTH端子を接続する方法が一般的です。
絶縁抵抗計によって端子の名称や接続方法が異なる場合があるため、使用する機器の取扱説明書を確認してください。
接続部分が不安定な状態では、測定値にも影響する可能性があります。
③測定対象にプローブを接続する
続いて、LINE側のプローブを測定対象へ接続します。
低圧電路では、電線と大地間や電線相互間など、確認する絶縁性能に応じて測定します。
測定中はプローブに試験電圧が加わるため、先端の金属部分などには触れないようにしてください。
また、測定する回路に電子機器などが接続されたままになっていないか確認することも重要です。
⑤絶縁抵抗値を測定・記録する
接続を確認したら、測定スイッチを操作して試験電圧を印加し、絶縁抵抗値を確認します。
測定した数値を基準値と比較し、必要な絶縁性能が確保されているか判断します。
測定結果は、その場で確認して終わりにするのではなく、測定日や測定箇所などとあわせて記録しておくことが重要です。
過去の測定結果を残しておけば、設備ごとの絶縁抵抗値の変化を確認でき、劣化の早期発見にも役立ちます。
⑥測定後に放電して復旧する
絶縁抵抗測定では、測定対象に直流電圧を印加するため、測定終了後も電荷が残る場合があります。
そのため、測定後は残留電荷を適切に放電してからプローブを外します。
絶縁抵抗計によっては、自動放電機能が搭載されている製品もあります。
測定対象に電荷が残っていないことを確認したうえで、取り外していた機器や配線を元の状態へ戻し、電源を復旧します。
絶縁抵抗測定を行う際の注意点
絶縁抵抗測定では、通常の電圧測定などと異なり、測定器から対象へ試験電圧を印加します。
誤った方法で測定すると、感電や測定器・電気機器の故障につながる可能性があります。
安全に作業するためにも、以下の点に注意しましょう。
必ず電源を遮断してから測定する
絶縁抵抗測定は、必ず測定対象の電源を遮断してから行います。
活線状態のまま絶縁抵抗計を接続すると、作業者の感電や測定器の破損につながる危険があります。
電源を切った後は、検電器などを使って無電圧であることを確認します。
ブレーカーを切ったことだけで安全と判断せず、測定前の無電圧確認を徹底しましょう。
測定対象に適した測定電圧を選ぶ
測定対象に合った試験電圧を設定することも重要です。
測定電圧が低すぎると設備の絶縁性能を適切に確認できない可能性があります。
反対に、必要以上に高い電圧を印加すると、測定対象を損傷するおそれがあります。
絶縁抵抗計の測定レンジだけを基準にせず、測定する電路や機器の使用電圧、メーカーが指定する試験条件などを確認しましょう。
電子機器や精密機器を切り離してから測定する
絶縁抵抗測定では、回路へ比較的高い直流電圧を印加します。
そのため、電子部品を含む機器などが回路に接続されたまま測定すると、機器を破損する可能性があります。
インバーターや制御機器、電子回路を搭載した設備などが接続されている場合は特に注意が必要です。
測定前に回路構成を確認し、必要に応じて機器を切り離します。
設備ごとの取扱説明書やメーカーの指示も確認したうえで測定しましょう。
測定後は残留電荷を放電する
絶縁抵抗測定後は、測定対象に電荷が残っている場合があります。
その状態で端子や配線に触れると感電する可能性があります。
測定終了後は、絶縁抵抗計の放電機能などを利用して残留電荷を放電し、電圧が残っていないことを確認しましょう。
特にケーブルや大型設備など静電容量の大きい測定対象では、電荷が残りやすいため注意が必要です。
絶縁抵抗値が基準値を下回った場合の対処法
測定した絶縁抵抗値が基準値を下回った場合は、そのまま設備を使用するのではなく、絶縁不良が発生している場所や原因を確認する必要があります。
基本的には、回路を順番に切り分けながら不良箇所を特定します。
回路を切り分けて絶縁不良箇所を特定する
絶縁抵抗値が低い場合は、回路を分割して測定し、不良が発生している範囲を絞り込みます。
建物全体の回路を一度に確認するより、分岐回路ごとに切り分けることで、絶縁不良が発生している回路を特定しやすくなります。
さらに機器や配線を切り離しながら測定し、原因となっている設備を絞り込みます。
配線や電気機器の劣化・損傷を確認する
不良が発生している回路を特定したら、配線や電気機器の状態を確認します。
ケーブルの被覆が破損していないか、端子部分に水分や汚れが付着していないか、機器内部に異常がないかなどを確認します。
屋外設備や湿気の多い場所では、水分による一時的な絶縁低下が発生する場合もあります。
目視確認だけで判断するのではなく、回路を切り分けながら測定結果と設備状態の両方から原因を確認することが重要です。
修理・交換後に再度絶縁抵抗を測定する
絶縁不良の原因となっている配線や機器を修理・交換した後は、再度絶縁抵抗測定を行います。
修理したという事実だけで復旧するのではなく、測定によって絶縁性能が基準を満たしていることを確認しましょう。
再測定した結果は、修理前の測定値とあわせて記録しておくことが重要です。
どの設備で絶縁不良が発生し、どのような処置によって数値が改善したのかを記録しておけば、今後の点検や設備更新を検討する際にも活用できます。
また、電気工事では絶縁抵抗値だけでなく、現場写真や作業内容、修理箇所などさまざまな情報を案件ごとに残す必要があります。
紙の報告書や個人のスマートフォン、複数のExcelなどに情報が分散していると、過去の工事内容や点検記録を確認するだけでも時間がかかります。
クラフトバンクオフィスでは、案件情報に加えて、現場写真や指示書などの文書を案件単位で管理できます。また、日報で登録した写真を活用した作業報告書の作成にも対応しています。
絶縁抵抗測定そのものを行うシステムではありませんが、電気工事の施工内容や写真、報告書などを工事ごとに整理し、社内で共有できる仕組みを作ることで、現場管理や事務作業の効率化につながります。
まとめ
絶縁抵抗測定とは、電線や電気機器などの絶縁性能を確認し、漏電や感電、電気火災などを防止するために行う測定です。
低圧電路では、電気設備に関する技術基準を定める省令第58条により、使用電圧や対地電圧に応じて0.1MΩ、0.2MΩ、0.4MΩ以上という絶縁抵抗値の基準が定められています。
測定には絶縁抵抗計（メガー）を使用し、測定対象の電源を遮断して無電圧を確認したうえで、適切な試験電圧を選んで測定します。
測定後は残留電荷を放電し、設備を安全に復旧することも重要です。
また、絶縁抵抗値が基準値を下回った場合は、回路を切り分けながら不良箇所を特定し、配線や機器の修理・交換を行ったうえで再測定しましょう。
絶縁抵抗値は一度確認して終わりではありません。測定日や測定箇所、測定結果、修理内容などを記録し、過去の結果と比較できる状態を作ることで、設備の劣化や異常も把握しやすくなります。